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講座詳細

激変するアジアのビジネス環境下でのイノベーション創出 第1回
「イノベーション創出に向けたスタートアップと海外人材の活用」【9回シリーズ】

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講座趣旨

一般社団法人アジア経営戦略研究所・三鷹ネットワーク大学 連携講座
AIBSビジネススクール「アジア経済・ビジネス特別講義」
「激変するアジアのビジネス環境下でのイノベーション創出」(9回シリーズ)

 令和元年に設立したアジア経営戦略研究所は、ビジネスチャンスが大きなアジアに焦点を当てて、企業が飛躍的に発展していく戦略行動の調査・研究、そしてこのビジネスを担える人材の育成に取り組んでおります。この人材の育成に向けたビジネススクールを運営しており、その一環として、三鷹ネットワーク大学と連携して、毎年、アジア経済やビジネスに関わる専門家によるオムニバス形式の特別講義を開講しております。
 今年度は、激変するアジアのビジネス環境の下での、企業の発展に不可欠な“イノベーションの創出”をクローズアップいたします。イノベーションとは顧客を魅了する新たな事業や商品・サービスの開発、そしてこの開発を可能にする組織や人材育成・活用の仕組みの工夫であります。
 知恵の塊としてのイノベーションを実らせるには、ダイナミックに動くアジアの情勢を把握し、顕在的・潜在的なニーズを捉えていく必要があります。そのためには、アジアの市場や働く人々の価値観を熟知するパートナーとの連携が極めて重要になります。このような“共創行動ができる経営イノベーター”の育成が日本企業にとっては喫緊の課題です。社会的意義のある新たなビジネスに挑戦していくイノベーターには起業家精神が不可欠で、この精神は間違いなく今後の経済発展の原動力となります。
 アジアはビジネスチャンスが大きいと言うことは、それだけ競争が激しく、しかも最近の経済安全保障問題も絡んで複雑な様相を呈しています。このような問題を含めて、アジアの生の情報を踏まえ、各講師が独自な視点で分りやすく解説されます。聴講される市民の皆さんとの活発な論義を楽しみにしています。

 

講座概要

講座日程 2024年 1月19日 (金)
時間 17:00〜19:00
定員 30 人 (先着制)
回数 1回
受講料 0 円
難易度 ★☆☆
会 場 三鷹ネットワーク大学
受付期間 12月19日(火)午前9時30分〜2024年1月18日(木)午後9時

※スクロールしてご確認ください→

日程 開催時間 会場 担当講師 内容
第1回
1月19日
17時00分〜19時00分 三鷹ネットワーク大学 池島 政広
中島 幹
イノベーション創出に向けたスタートアップと海外人材の活用
 企業の発展にとって不可欠なイノベーションの創出に関わり、アジア経営戦略研究所では2つの研究会を立ち上げております。その趣旨と中身を紹介して、ご参加の皆様方と自由闊達に論義いたします。1つは「スタートアップ推進研究会」です。最近、新たな産業を牽引することが期待されるスタートアップを取り上げ、その推進に関わるエコシステムの課題、そして個々のスタートアップ側のマネジメントの変革の必要性について論義します。もう1つは「海外高度人材活躍支援研究会」です。ここでは、海外の方々の日本人とは異なる能力の発揮についてのマネジメントや環境づくりについて論義します。

講師

池島 政広(いけじま まさひろ) 一般社団法人アジア経営戦略研究所代表理事・元亜細亜大学学長
 1975年に慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了。商学博士。85年から2018年まで亜細亜大学経営学部教授。2003年から06年、12年から15年まで亜細亜大学学長。経済産業省産業構造審議会経営・知的資産小委員会委員長、日本私立大学連盟理事などを歴任し、現在、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構業務評価委員会委員長、研究・イノベーション学会顧問(研究行動・研究組織分科会主査)、アジア・国際経営戦略学会会長、公益財団法人東亜総研評議員、英国国立ウェールズ大学トリニティセントディビッドMBAプログラム講師、三鷹市商工振興対策審議会会長などを務める。
中島 幹(なかじま もと) 一般社団法人アジア経営戦略研究所理事・元綜研化学(株)会長
 1965年慶応義塾大学工学部機械工学科卒業、67年東京工業大学大学院修士課程修了、東洋エンジニアリング(株)勤務、化学プラントの設計、材料技術、プロジェクトマネージメントを経験、東南アジア、ペルーでのプラント建設に関わり韓国では技術責任者として駐在。82年綜研化学入社、91年より代表取締役社長、取締役会長、相談役、2018年退任までに中国・タイに会社設立、2001年JASDAQ上場。化学工学会では開発型企業の立場で産学官連携、国際交流、人材育成、経営システムなどの研究会に参画、名誉会員。首都圏産業活性化協会の理事、参与(2017年度まで)。

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